業界別の売上総利益(率)とは?自分とどんな関係がある?

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前回の記事であなたがもらう給与総額にはどんな意味、価値があるのかを書いてみました。
給与総額が何によって持たされるのか。それは売上でした。売上(販売)力は、いかい顧客の支持を得ているかの指標であり、企業が生み出した価値でもあります。それは組織を構成しているあなたの価値でもあります。

給与総額を売上総利益率で割り算することで、あなたの給与を導くための必要売上高を求められるわけです。

では、「売上総利益率」とはなんでしょうか。

次の説明は、経済産業省の「商工業実態基本調査」のなかのものです。
中小企業の売上総利益率
http://www.meti.go.jp/statistics/tyo/syokozi/result-2/h2c5kaaj.html

(注)売上総利益率は、売上総利益(粗利益)を売上高で除したもので、売上高に対する利幅を示す。この比率は、企業の収益性を判断するための基本的な指標の一つである。この比率が高いほど収益性は高くなる。

「売上総利益」(gross margin)とは、売上高から売上原価を差し引いたもの、一般には粗利(あらり)と言われています。

商工業実態基本調査では、製造業、卸売業、小売業について「売上総利益率」をまとめています。あなたの企業の属する業界ではどの程度でしょうか。

前回記事で、売上総利益率を40%で必要売上高を求めましたが、これはかなり収益性が高いことになります。
業界別にみると、中小企業の平均値は次の順になります。
小売業29.1% > 製造業25.9% > 卸売業15.8%

サービス業については、中小企業の経営指標(概要)~中小企業経営調査結果~でみると、業種別にかなりばらつきがあります。
http://www.chusho.meti.go.jp/koukai/chousa/keiei_sihyou/h11/07_f.html

「中小企業経営調査結果」で、売上総利益率の平均値を見ると、次のようになります。
・小売業:39.0%
・製造業:24.9%
・卸売業:22.0%

「商工業実態基本調査」と比べると、いかがでしょうか。統計の諸条件、環境などの違いがあると思います。

売上総利益、営業利益などの経営指標は他人事ではありません。あなたの会社の損益計算書で、自社の売上総利益率を理解しておく必要がありますね。どんな数値が自社にとって、命運を分ける数字なのかを理解し、その推移をウォッチして、自らの行動がどうあるべきか考えていかなくてはなりません。

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